このたび、本日8月25日発売のForbes JAPAN2026年10月号および同日公開のForbes JAPAN WEBにて、当社の取り組みを紹介するタイアップ記事「ジェット機を『所有して終わり』にしない。Japan Biz Aviationが描く、空の使い方」が掲載されましたので、お知らせいたします。
本記事では、HondaJet日本登録1号機「JA-01JP」の導入を起点に、当社が航空機オーナーの皆様の実需に向き合いながら構築してきた、航空機の共同所有・運航受託スキーム、航空運送事業者としての責任体制、ならびにビジネス航空の新たな可能性についてご紹介いただいております。
当社は、航空機を「所有して終わり」にするのではなく、運航、整備管理、格納、パイロットの手配、共同所有の調整、チャーター活用までを一体で設計することで、航空機をオーナーの時間価値・資産価値・事業価値を生み出す航空インフラへと発展させることを目指しています。
また、本記事では、2026年に国内初導入となった中型ビジネスジェットEmbraerPraetor600をはじめ、近距離はヘリコプター、国内は小型ビジネスジェットHondaJet、長距離はPraetor600という機材特性を活かした、当社の今後の展開についても取り上げられています。
今後も当社は、ビジネスジェットやヘリコプターの利用を通じて、日本にプライベートエアモビリティの文化を根付かせるとともに、将来的な空飛ぶクルマ・eVTOLを含む次世代エアモビリティの社会実装につながる空のネットワークづくりに取り組んでまいります。
記事はこちら：ForbesJapan掲載記事（WEB版）